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PGMとアコーディアが全面対決、パチンコメーカーの影も

ゴルフ事業企業を傘下とする持ち株会社、PGMホールディングス株式会社(東京都港区、神田有宏社長)が
ゴルフ場経営を行っている株式会社アコーディア・ゴルフ(東京都渋谷区、鎌田隆介社長)に対して
行っている株式公開買い付け(TOB)について、アコーディア・ゴルフ
TOBについての情報提供を実施し、買い付けに応じないように株主に要請した。
PGMは、2012年11月15日にアコーディア・ゴルフへのTOBを行うことを発表し
同30日には、アコーディア・ゴルフが取締役会でTOBを「一方的に行われたもの」として
意見を留保。12月3日には反対の意見表明を公表していた。
反対の理由として、「PGMよりも収益性は高い」「買い付け価格などの条件が不当」
「統合比率などが明らかでなく強圧的」「取締役に圧力を加えるなど利益相反関係を創出しようとしている」
といったことを挙げている。
同社では、TOBは成立しないものと考えているが、もし成立した場合には
株式分割や事業の譲渡など、組織再編を行うことで対抗するという。
PGMは、一連の対抗策に対して1月4日、声明を発表し「現経営陣が保身のために、経営統合を阻止しようとしている。
経営統合が成立しても、株主の皆様の利益を保護する措置を講じる。
経営統合が成立しなかった場合、アコーディア・ゴルフは業界再編の波に取り残されるだろう」
と強く批判している。
TOBは、1月17日で期限を迎えるが、両社ではギリギリまで株主を取り込むための攻防戦が続きそうだ。


気になることは、PGMの大株主である。実は、同社の株式80.46%を保有しているのは
パチンコメーカーの株式会社平和なのである。さらに、平和の株式の5割弱を保有しているのが
石原ホールディングスや石原昌幸氏(オリンピア会長)を始めとする石原一族。
平和がPGMを買収したのは、2011年10月。そこからおよそ1年でさらにグループを拡大し
世界一のゴルフ場経営を目指すというのだが、強引ともいえる今回のTOB
果たしてPGMの親会社である平和の意図は何であろうか。